オンサイト保守とは? 主な内容やメリット、注意点を解説

IT機器を修理する際、メーカーや業者へ製品を送付するのは手間がかかります。このような課題を解決できる保守サービスが、オンサイト保守です。本記事では、オンサイト保守の概要や内容、得られるメリットなどを解説します。併せて利用時の注意点も解説するので、ぜひ参考にしてください 。

オンサイト保守とは

オンサイト保守とは、保守サービスの一種であり、依頼者のもとへ事業者が足を運んで不具合などの対応を行うことで、訪問保守とも呼ばれます。あらかじめ不具合の様子や状況などを依頼者が電話やメールなどで詳しく伝え、その情報をもとに事業者のスタッフが現地で作業を行います。

対応領域は事業者によってやや異なりますが、一般的には障害への対応や復旧作業、代替品との交換などが挙げられます。また、モニタリングや定期点検などが含まれることもあります。

センドバック保守との違い

センドバック保守は、問題がある製品をメーカーや業者に送付することで、修理対応を受けたり代替品を用意してもらったりするサービスです。センドバック保守を行っているメーカーへ故障した製品や部品を送付すれば、修理や部品の交換などをしてくれたうえで、指定先へ送り返してくれます。

センドバック保守のメリットは、技術者が現地作業するためのオンサイト費用が発生しないため、オンサイト保守に比べて安く保守サービスを受けられる点です。しかしながら、センドバックの場合、故障した機器や部品を一度業者に送る必要があるため、部品の交換、修理が完了するまでに時間を要するというデメリットが生じます。

そのためサーバーやストレージなどの保守の場合、先に代替品を依頼者に送り、そのあと修理が必要な製品を送ってもらう先出しセンドバックと呼ばれる方法が一般的です。この方式であれば、代替品と交換してから修理に送れるため、部品交換にかかる時間を最小限に留められます。

オンサイト保守の主な内容

オンサイト保守を依頼する際には、まず問い合わせをします。このとき、製品番号や設置場所、障害内容などの情報を伝えておくと、作業が必要になったときスムーズです。保守会社は障害内容と共有されたログ情報などを元に、問題が起こっている要因を特定、必要な交換部品を用意したうえで技術者が現地に来て対応します。

また、オンサイト保守の一環として、監視システムの導入が挙げられます。システムで機器を24時間モニタリングすることで、状況の正確な把握が可能です。

企業によっては、メーカーから提供された監視システムを大型機器に使用しているケースもあります。メーカー保守の期限が切れ、第三者保守へ移行したあとも監視システムを使用したい場合には、その事業者にこうした監視システムの導入が可能か確認したうえで導入を進めるとよいでしょう。

オンサイト保守のメリット

修理や部品の交換が必要な製品をわざわざメーカーや事業者に送る必要がなく、保守作業を行う技術者が現地まで足を運んでくれる点がオンサイト保守のメリットです。また、依頼者の目の前で作業してくれるため、作業内容を把握でき、安心して任せられます。

製品や部品を発送しなくてもよい

オンサイト保守では、技術者が現地まで足を運んでくれるため、修理対応してほしい製品や部品をメーカーなどへ送付する必要がありません。送付が必要となると、交換が必要な部品の取り外しや梱包、発送などさまざまな作業が発生するため、必然的に手間と時間がかかります。

一方、オンサイト保守であれば技術者が現地まで来てくれるためこのような手間が発生しません。

作業内容が明確にわかる

要請を受けた技術者が、依頼者の目の前で作業してくれるのもオンサイト保守の特徴です。そのため、どの部分に手を加えているのか、どういった作業をしているのかを明確に把握でき安心です。

センドバック保守の場合、修理が必要な機器をメーカーなどへ送るため、どのような作業をしてくれているのかが確認できません。そのため、本当に該当箇所の修理をしてくれたのか、内部の部品を新しいものに交換してくれたのか、といった不安を抱くことも少なくないでしょう。目の前で作業を進めてくれるオンサイト保守なら、このような不安を抱えることもありません。

また、その場で技術者とコミュニケーションをとれるのもメリットです。不具合の原因や作業した内容や気になる点についても、その場で技術者に質問できるため疑問を解消できるのも魅力です。

非対面で修理対応してもらうセンドバック保守では、このようなやり取りは発生しません。対面で作業してくれるオンサイト保守ならではの魅力です。

オンサイト保守の注意点

オンサイト保守を利用する際には、セキュリティ面への配慮が必要です。外部の人間を社内に招き入れるため、ときに情報漏えいのリスクが発生します。業務の内容や導入している設備など、情報が外部に漏れて困るのなら、そうした点に配慮しなくてはなりません。

その 対策として、入館手続きを導入している企業も多いでしょう。入館の際に所定の書類へ企業名や氏名などを記入してもらい、身分証明書も提示してもらうなどの対策により、情報漏えいリスクを軽減させることが可能になります。

このような場合、保守を依頼した業者がスムーズに入館できるよう、手続きの方法について事前に伝えておくことも大切です。伝達を忘れてしまうと、派遣されてきた技術者が入館できず、修理対応が遅れてしまうおそれがあります。事前に情報を共有しておきましょう。

オンサイト保守を利用するにあたっては保守契約方法も十分に検討が必要です。

保守契約を交わさず、必要に応じてその都度保守を依頼するスポット保守という方法もありますが、オンサイト保守をスポット対応してもらうケースでは、その都度、工賃や部品代、交通費、出張費といった費用が発生する可能性があり、依頼する頻度によっては年間契約を結ぶよりもコストがかかってしまうこともあるため注意が必要です。

第三者保守という選択肢

通常メーカーは、製造したサーバーやネットワーク機器などのIT機器に対しオンサイト保守サービスの提供を有償で行っていますが、保守対象期間が決まっているためその期間を過ぎると保守サービスの提供を受けることができなくなってしまいます。メーカー保守終了期間を迎えてしまったIT機器に対してのオンサイト保守を検討しているなら第三者保守を視野に入れてみましょう。第三者保守とは、メーカー以外の第三者に依頼するタイプの保守サービスです。第三者保守であれば、メーカーの保守期限が切れても今まで通り保守を受けられるため安心です。

また、全機器の保守契約をひとつにまとめて管理できるため、マネジメントが楽になるのも魅力です。

まとめ

技術者が現地に足を運び、目の前で作業してくれるオンサイト保守なら、スピーディーな対応が期待でき余計な手間も発生しません。作業の様子も確認でき、安心して利用できるのもメリットです。ただ、オンサイト保守にはいくつか注意点もあるため、それを踏まえたうえで導入を検討しましょう。

SATの第三者保守は、45以上のメーカーに対応できるほか、高度な技術と豊富な経験を有する技術者が作業を担当する点が特徴です。また、24時間365日受付対応できる体制を構築しており、お客様のニーズにあわせた柔軟な対応が可能です。

IT機器に対するオンサイト保守をお考えのお客様は、ぜひ第三者保守も視野に入れてご検討してみてはいかがでしょうか。

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