オンプレとは?クラウドとの違いやそのメリット・デメリットを徹底解説

 2022.02.24  株式会社エスエーティ

クラウドの普及が進んでいる今日ですが、企業がクラウドを導入する際には考慮すべき要素が数多くあります。企業によっては、検討を重ねた結果、従来のオンプレミス型(オンプレ型)のシステム運用を継続する決断をするところもあるでしょう。本記事では、クラウドと比較しながら、オンプレの特徴やメリット・デメリットを解説します。

オンプレとは?クラウドとの違いやそのメリット・デメリットを徹底解説

オンプレとは

オンプレとは、オンプレミス(on-premises)の略称です。”premise”は元々「建物」や「構内」を意味する英語で、“on premises”という言葉は「施設内の設備」や「施設内で」何かをすることを指すために使われます。IT用語としてのオンプレミスは、ここから転じてユーザー企業が自社内でサーバーの所有や運用を行うことを意味します。また、自社のサーバーやデバイス等にインストールし、ローカルネットワーク内で運用するシステムを、「オンプレミス型のシステム」などと表現するのが一般的です。

オンプレと対をなすクラウドとは

オンプレと対をなす概念がクラウド(cloud)です。クラウドとは、サーバーやストレージ、ソフトウェアなどのITサービスをインターネット上で提供する形態を意味します。クラウドは自社で構築・運用することも可能で、これをプライベートクラウドと言います。しかし、一般的にはクラウドと言えば、外部企業が構築・運用するサービスをインターネット上で利用する「パブリッククラウド」を指すのが通例です。この記事でも、クラウドと単に言う場合には、パブリッククラウドを指すものとして扱います。

基本的に、クラウドとオンプレの根本的な違いは、利用するIT資源がどこに存在するかという点にあります。たとえばオンプレ型のソフトウェアは、企業のコンピューターやサーバーなどローカルな場所にインストールされ、自社の施設内で運用されます。他方、クラウド型のソフトウェアは、サービスを提供するベンダー企業のサーバーにインストールされ、ユーザーはインターネットを介してそのサービスにアクセスするのです。上記ではソフトウェアを取り上げて説明しましたが、ストレージやサーバーといったハードウェア(インフラ)の場合も同様です。

クラウドサービスは多くの場合、使用量に応じた従量課金制で提供されます。オンプレと比べてクラウドはまだ歴史が浅く、ITの新しい形態と言えます。

オンプレのメリット

近年はクラウドを導入する企業が年々増えていますが、他方でオンプレの運用を継続し続けている企業も存在します。両者はどちらが優れているというよりも、異なった長所・短所を持っているといえるでしょう。以下では、クラウドの特徴と比較しながらオンプレのメリットを解説します。

自社運用のため自由度が高い

オンプレのメリットとしてまず挙げられるのは、自社運用となるためクラウドと比べて自由度が高いことです。ベンダー企業が多数のユーザー向けにリリースしているクラウドサービスとは異なり、オンプレは自社で運用する専用のシステムなので、自社の都合や業態などに合わせてシステムの仕様を自由に決めてカスタマイズすることが可能です。また、クラウドサービスの場合、他のシステムと連携できるかはベンダー企業次第というところがありますが、オンプレの場合はそうした拡張性の確保も自社の調整次第でできるので、他のシステムとの連携も容易にできます。

セキュリティを強固にしやすい

次に挙げられるメリットは、セキュリティを強固にしやすいことです。インターネット上でサービスを利用するクラウドとは対照的に、オンプレの運用はインターネット接続に依存せず、自社のローカルネットワーク内だけで利用することが可能です。オンプレのこの閉鎖的な特性は、インターネットを介したサイバー攻撃からシステムを守る防壁となり、セキュリティの堅牢性を確保しやすくします。
このため、クラウドサービスを積極的に活用している企業でも、自社の最重要なデータやシステムに関してはオンプレで管理しているケースが珍しくありません。また、先述したカスタマイズ性の高さはセキュリティの面でも適用されるため、自社に合わせたセキュリティ対策を自由に講じることも可能です。

オンプレのデメリット

上記のようなメリットがある一方で、オンプレにはいくつかのデメリットもあります。

初期費用がかかる

オンプレのデメリットとしてまず挙げられるのは、初期費用が高額になることです。ベンダー企業が構築済みのサービスを利用するクラウドの場合、その利用量に応じて支払う従量課金制のため初期の導入費用は少なく済みます。一方、オンプレはサーバーなどのハードウェアも含めて自社で全てのIT環境を構築する必要があるため、ライセンスや機器などの初期投資が必要になります。また、ハードウェアはいずれ新しい機器に入れ替えることになりますが、システム更改の度に新しい機器の購入や構築費といった初期費用がかかることになります。

構築や運用による負担が大きい

次に挙げられるのは、構築や運用に必要な負担が大きいことです。この負担とは、経済的な面だけでなく、労力や時間がかかることも意味しています。ベンダー企業に全て一任できるクラウドとは異なり、オンプレの構築・運用は全て自社内で計画、管理しなければなりません。オンプレのシステムの運用にはシステムに対する知識やスキルを持った人材が必要となりますが、そうした人材を潤沢に確保するのは容易ではありません。

障害時は自社で対応が必要となる

3つめのデメリットは、障害の発生時に自社で対応が必要になることです。クラウドサービスの場合はクラウド事業者が対応をしてくれますが、オンプレの場合は自社対応が基本です。システム内で複数のメーカーを利用している場合は、障害を起こした機器を特定したうえでメーカーごとのサポート窓口に問い合わせを行う必要があるため、自社IT部門の負担はより大きなものになってしまいます。

構築、運用サービスを利用して快適な自社運用を

オンプレ環境においては、ハードウェアの初期導入に費用がかかること、また運用保守を自社で行っていかなければならないことを理由に、自社のIT部門にかかる負担が大きくなりがちです。こうしたオンプレの課題に対して、第三者保守を利用したシステムの延命や一つの対応策として検討してみてはいかがでしょうか。
例えばエスエーティ(SAT)で提供している延命保守サービスを利用すれば、メーカー保守サポートが終了した機器に対してもSATからの保守提供が受けることができ、機器を継続利用することが可能になります。機器を延命することで、システムの更新のタイミングを延ばすことができ、結果として更新回数が減ることになり更新にかかる初期導入費の削減にもつながるでしょう。
また、SATのサポートを活用し、日頃の運用保守業務や機材の故障などによる障害発生時の対応を外注することで、自社のIT部門の負担を減らすことが可能になります。運用保守に充てていた自社リソースを、新規サービスの開発に活用することも可能になります。こうしたサービスを活用することで、デメリットを抑えつつ、オンプレのメリットを活かした運用が期待できるのではないでしょうか。

まとめ

オンプレは自社内でITインフラを構築・運用していくという特徴があります。その一方、外部企業が提供するITサービスをインターネット上で利用するのがクラウドです。オンプレは自社に合わせて自由にカスタマイズできることや、セキュリティの高さがメリットとして挙げられる一方、機器の購入やシステム構築にかかる初期費用が高いことや運用保守を自社で行わなければならないことによるIT部門への負担が企業にとって大きな課題となります。こうしたオンプレの課題を低減するために、システムの延命による初期導入費の削減、運用保守や障害対応に必要な業務を専門のサポート会社にアウトソーシングするなどの対応策が考えられます。オンプレの運用に課題を抱えている企業は、SATのサービス利用を検討されてみてはいかがでしょうか。

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